【2026年】40代の給料の中央値は月32.6万〜33.5万円｜平均との差が最大に開く年代

40代になると、同年代の給料の話が急に聞こえてこなくなります。役職に就いた同期、転職して大きく伸ばした人、そして同じ会社で淡々と働き続けている自分。20代のころは横並びだったはずの給料が、40代では見えないところで大きく開いていきます。

そんなとき「40代 平均年収」と検索して、出てきた数字に少し落ち込んだ経験はありませんか。「こんなにもらっている人が普通なの？」と。実は、その違和感には理由があります。40代は、平均と中央値（ちょうど真ん中の人）の差が生涯で最大級に開く年代だからです。平均は一部の高額所得者に引っ張られて、実感より高く出ます。

先に結論をお伝えします。 厚生労働省の最新調査によると、給料（所定内給与額・月額）の中央値は40〜44歳で32.55万円、45〜49歳で33.48万円です[^1]。一方で平均は36.43万円と37.79万円。その差は3.88万円と4.31万円にもなります。平均に届かないのは、あなただけではありません。

この記事でわかること

• 40代の給料の中央値（40〜44歳・45〜49歳の5歳刻みの実額）
• 平均と中央値の差が、40代で一気に4万円近くまで開く理由
• 第1四分位26万円・第3四分位44万円という「40代の広がり」
• 40代で最大級になる男女差と、年収ベースで見たときの目安

40代の給料の中央値は、月32.55万円と33.48万円

まずは数字から確認しましょう。厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」の年齢階級別データです[^1]。

ここでの金額は所定内給与額、つまり残業代とボーナス（賞与）を含まない月額です。しかも手取りではなく額面です。求人票に出ている「月給」に近い金額だとイメージしてください。

中位数とは、全員を金額順に一列に並べたとき、ちょうど真ん中に立っている人の額のことです。40代前半なら32.55万円、40代後半なら33.48万円。これが「等身大の40代」の給料です。

なお、この統計は5歳刻みで公表されており、「40代全体の中央値」という数字は存在しません。本記事でも40〜44歳と45〜49歳を分けて扱います。

30代からどう推移してここに来たのかは、こちらで解説しています。

平均と中央値の差は、40代で一気に4万円近くまで開く

この記事のいちばんの本題です。年代別に、中位数と平均の差を並べてみましょう。

20代後半では、平均と中央値の差はわずか1.15万円でした。ほとんど気にしなくていいレベルです。ところが30代を通じて差は広がり続け、40代前半で3.88万円、40代後半で4.31万円に達します。金額としての最大は55〜59歳の4.97万円ですが、そこまでの水準に一気に到達してしまうのが40代なのです。

差が開くということは、「平均を見て自分を測る」ことの危険度が上がるということです。40代後半で月37.79万円（平均）に届いていなくても、33.48万円あればすでに真ん中です。4.31万円という差は、平均だけを見て自分を評価すると、実態より低く見積もってしまう幅そのものです。

なぜ40代で差が開くのか：役職の有無が「上に長い尾」をつくる

理由はシンプルです。40代は、役職に就く人とそうでない人がはっきり分かれる年代だからです。

給料の分布は左右対称ではありません。下側は最低賃金などがあってそれ以上は下がりにくい一方、上側には天井がありません。管理職手当が付いた人、大企業で昇格した人が上に伸びていき、分布は右に長い尾を引きます。平均はこの尾に引っ張られて上がりますが、中央値は真ん中の人の位置なのでほとんど動きません。これが差の正体です。

実際、同じ40代でも所属や立場でこれだけ違います（いずれも年齢計・所定内給与額）[^1]。

正社員と正社員以外では月11.71万円の開きがあり、企業規模でも大企業と小企業で月7.95万円違います。40代はこうした条件の差が、勤続年数を通じて積み上がりきったタイミングでもあります。

第1四分位26万円、第3四分位44万円 ― 40代の「幅」

中央値だけでは、40代のリアルは見えません。上下の四分位も見てみましょう。第1四分位は「下から4分の1の位置の人」、第3四分位は「上から4分の1の位置の人」です。

45〜49歳では、下位4分の1の人が月26.09万円、上位4分の1の人が月43.99万円。その差は17.90万円です。20代後半の7.53万円と比べると、2倍以上に広がっています。

さらに注目したいのが、広がり方の「非対称さ」です。20代後半から40代後半にかけて、第1四分位は23.28万円→26.09万円でわずか2.81万円しか上がっていません。一方、第3四分位は30.81万円→43.99万円で13.18万円上がっています。つまり、下は動かず、上だけが伸びているのです。

「40代になれば給料は上がるもの」というイメージは、上位4分の1の人の姿を見て語られている面があります。下から4分の1の位置にいる人にとって、40代は20代後半から月3万円弱しか変わっていない、というのが統計上の事実です。

40代の男女差は、月8万〜10万円

40代は、男女の差が最も大きく開く年代でもあります。中位数を男女別に見てみましょう[^1]。

45〜49歳の差は月9.91万円。年齢計でも男女間賃金格差は男性を100として76.6（前年75.8）で、過去最少を更新したとはいえ、40代の開きは依然として大きいままです。

背景として見えるのは、女性の中位数がほぼ横ばいで推移していることです。35〜39歳の27.06万円から45〜49歳の27.61万円まで、10年で0.55万円しか動いていません。男性が同じ10年で4.11万円伸びているのと対照的です。

給料の男女差がどこから生まれるのかは、こちらで詳しく解説しています。

年収ベースで見た40代と、手取りの目安

ここまでは月々の所定内給与、つまり残業代とボーナスを除いた額でした。ボーナスや残業代を含めた年収で見ると、金額の景色は変わります。国税庁の調査による年齢階層別の平均給与です[^2]。

ただし、これはあくまで平均であり、中央値ではありません。ここまで見てきたとおり、平均は上に引っ張られます。全年齢を通した年収の中央値は約413万円と推計されます[^3]。40代の年収を平均の516万円・540万円と比べて落ち込む必要はありません。

手取りの目安も添えておきます（社会保険料と税を引いた概算です。扶養家族の有無、居住地、年齢によって変わります）。

年収の中央値と、自分が全体のどのあたりにいるのかは、こちらの記事にまとめています。

40代の給料を、貯金とセットで考える

40代は、住宅ローン、教育費、そして自分の老後資金が同時にのしかかる時期です。給料が真ん中でも、支出の構成次第で残るお金は大きく変わります。

たとえば45〜49歳の中央値33.48万円（額面・所定内）で考えると、ここに残業代とボーナスが乗って、そこから社会保険料と税が引かれます。額面年収500万円なら手取りは月約32.5万円が目安です。ここから住居費・教育費を引いた残りが、貯蓄に回せる原資になります。

給料の水準そのものは、40代からの努力で劇的には変わりにくいのが現実です。だからこそ、同年代がどれくらい貯めているのかという「もう一つの中央値」を知っておく価値があります。

40代の貯金の中央値は、こちらで確認できます。

そして、50代でこの数字がどう変わるのか（そして、その先に何が待っているのか）はこちらです。

まとめ：40代は「平均」ではなく「中央値」で自分を測る年代

• 給料（所定内給与額・月額）の中央値は、40〜44歳で32.55万円、45〜49歳で33.48万円
• 平均は36.43万円・37.79万円で、中央値との差は3.88万円・4.31万円と最大級に開く
• 45〜49歳の第1四分位は26.09万円、第3四分位は43.99万円で、その幅は17.90万円
• 20代後半から40代後半にかけて、第1四分位は+2.81万円、第3四分位は+13.18万円。上だけが伸びている
• 45〜49歳の男女差は月9.91万円で、女性の中位数は35歳以降ほぼ横ばい

貯金・年収・給料の中央値をまとめて確認したいときは、こちらの早見表が便利です。自分に近い「等身大の基準」がひと目でわかります。

今日のまとめ

Q. 40代の給料の中央値はいくらですか？ 所定内給与額（月額）の中央値は、40〜44歳で32.55万円、45〜49歳で33.48万円です。これは残業代とボーナスを含まない額面の月給にあたります。統計は5歳刻みで公表されているため、「40代全体の中央値」という値は存在しません。

Q. なぜ40代は平均と中央値の差が大きいのですか？ 40代は役職に就く人とそうでない人がはっきり分かれ、給料の分布が上に長い尾を引くからです。平均はその尾に引っ張られて上がりますが、中央値は真ん中の人の位置なので動きません。結果、45〜49歳では差が4.31万円にもなります。

Q. 平均の36万〜37万円をもらっていないと遅れていますか？ そんなことはありません。40〜44歳で月32.55万円あれば、すでに全体のちょうど真ん中です。平均に届かない人のほうが多いのが、給料という統計の性質です。

Q. 40代の年収はいくらが目安ですか？ 国税庁の調査では、40〜44歳の平均給与が516万円、45〜49歳が540万円です。ただしこれは平均であり、全年齢を通した年収の中央値は約413万円と推計されます。年収は平均と中央値で100万円以上ずれることがあるため、比べる相手を間違えないことが大切です。

出典・データの前提について

本記事の月額の数値は、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（2026年3月24日公表）による一般労働者の所定内給与額です。所定内給与額とは、決まって支給する現金給与額から時間外手当・休日手当などを差し引いた額で、残業代と賞与（ボーナス）を含みません。また、額面であり手取りではありません。年収と直接比較できる数字ではない点にご注意ください。

年齢階級別の中位数・四分位数は、同調査の統計表による産業計の値です。この統計は一般労働者（短時間労働者を除く）が対象のため、パート・アルバイト中心で働いている方は含まれません。また、公表は5歳刻みであり、「40代」としてまとめた中央値は公表されていないため、本記事では40〜44歳と45〜49歳を分けて示しています。

年収に関する数値は国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」によるもので、こちらは1年を通じて勤務した給与所得者が対象、賞与を含む年間の給与額です。年収の中央値は当サイトによる推計値であり、公表値ではありません。手取り額はすべて概算の目安で、扶養家族の有無、居住する自治体、年齢（介護保険料の有無）などによって変わります。

[^1]: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者の所定内給与額（月額、企業規模計10人以上）。所定内給与額は残業代・賞与を含まない。年齢階級別の分位数は、同調査の統計表（一般労働者・産業大分類 第3表「学歴、年齢階級、所定内給与額階級別労働者数及び所定内給与額の分布特性値」産業計）による。

[^2]: 国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」（令和7年9月公表）。1年を通じて勤務した給与所得者5,136万人が対象。

[^3]: 本記事の年収の中央値は、同調査が公表する給与階級別の給与所得者数から、各階級内で人数が均等に分布すると仮定して当サイトが算出した推計値です。