暮らしとお金のヒント

60代の給料の中央値は60〜64歳で月27.82万円、65〜69歳で23.95万円（厚労省・令和7年賃金構造基本統計調査／所定内給与額）。55〜59歳の34.65万円から約20%、65歳以降は約31%減。落差の実額と準備すべきことを解説します。

30代の給料の中央値は30〜34歳で月29.14万円、35〜39歳で31.01万円（厚労省「令和7年賃金構造基本統計調査」所定内給与額）。真ん中50%の幅は20代前半の5.63万円から13.07万円へ拡大。差が開き始める30代の分布を、四分位と男女差の数字で解説します。

50代の給料の中央値は50〜54歳で月34.59万円、55〜59歳で34.65万円（厚労省・令和7年賃金構造基本統計調査／所定内給与額）。全年齢で最も高い一方、60〜64歳では27.82万円へ約20%下落。ピークとその先の落差を四分位で解説します。

20代の給料の中央値は20〜24歳で月23.84万円、25〜29歳で26.79万円（厚労省「令和7年賃金構造基本統計調査」所定内給与額）。第1四分位・第3四分位まで示し、真ん中の半分の人がいくらの範囲にいるか、25歳前後で年収が130万円伸びる理由まで解説します。

40代の給料の中央値は40〜44歳で月32.55万円、45〜49歳で33.48万円（厚労省・令和7年賃金構造基本統計調査／所定内給与額）。平均36.43万円・37.79万円との差は約4万円。第1四分位26万円と第3四分位44万円の広がりまで解説します。

年収の中央値は413万円。400万円で上位52.0%、500万円で36.7%、700万円で17.3%、1000万円で6.2%。国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」をもとに、年収200万〜1500万円の上位何%と100人中の順位を1枚の早見表にまとめました。男女別・年代別の読み替え方も解説します。

年収1000万円は給与所得者の上位6.2%、100人に6人で約320万人です。中央値413万円の2.4倍ですが手取りは概算約730万円、270万円が引かれます。手取り率が80%から73%へ落ちる仕組みと、1500万円・2000万円超の分布を国税庁データで解説。

年収700万円は給与所得者の上位17.3%、およそ6人に1人の水準です。手取りは概算約530万円（月44.2万円）。ただし600万円から100万円増やしても手取りは約70万円しか増えません。国税庁の2025年公表データで、額面と手取りの伸びのズレを解説します。