
「平均貯金額」「平均年収」――こうした数字を見て、そっと落ち込んだ経験はありませんか。実は、お金の話に出てくる「平均」の多くは、あなたが思う「真ん中」より、かなり高い位置にあります。本当の真ん中を知るには、中央値で見るのが正解です。
この記事は、当サイトが公的データをもとにまとめてきた「お金の中央値」の保存版まとめです。貯金・年収・給料の中央値を一覧で確認して、自分の等身大の立ち位置をつかんでください。
お金のデータで平均が実態からズレるのは、一部のお金持ちが平均を大きく引き上げるからです。
具体例で考えましょう。5人の貯金が10万・20万・30万・40万円、そして1人が1,000万円だったとします。平均は220万円ですが、4人は「そんなに持ってない」と感じますよね。金額順に並べた真ん中=中央値は30万円。こちらのほうが「みんなのリアル」に近い。
お金の分布は、たいてい「低いほうに人が集まり、高いほうへ長く裾を引く」形をしています。この形だと、平均は上に引っ張られ、中央値より高く出ます。だから、自分の立ち位置を知るなら中央値を見るべきなんです。
まずは年代別・世帯別の貯金(金融資産)の中央値です。2025年のJ-FLEC調査に基づきます[^1]。
| 年代 | 単身世帯の中央値 | 二人以上世帯の中央値 |
|---|---|---|
| 20代 | 37万円 | 125万円 |
| 30代 | 100万円 | 311万円 |
| 40代 | 100万円 | 500万円 |
| 50代 | 120万円 | 700万円 |
| 60代 | 300万円 | 1,400万円 |
| 全体 | 130万円 | 720万円 |
平均で見るとどの年代も数百万〜1,000万円超になりますが、中央値はご覧のとおり。「平均に届いていない」のは、むしろ多数派です。年代別の詳しい解説はこちらからどうぞ。



ちなみに、単身世帯では全年代で約3割が「貯金ゼロ」です。焦らず、まずは自分の年代の中央値を目標にしましょう。

次に、年収・給料の中央値です。世帯の所得は国民生活基礎調査[^2]、個人の給料は賃金構造基本統計調査[^3]に基づきます。
| 区分 | 中央値 |
|---|---|
| 全世帯の年収 | 410万円 |
| 現役世帯(高齢者以外) | 573万円 |
| 子育て世帯 | 712万円 |
| 高齢者世帯 | 253万円 |
| 会社員の給料(所定内・月額) | 28.7万円 |
世帯年収は「全世帯410万円」だけを見ると現役世代は低く感じますが、高齢者世帯を除いた現役世帯なら573万円。自分に近いタイプの中央値で比べるのがコツです。詳しくはこちらで解説しています。


個人の給料は、男女でも差があります(男性31.7万円・女性25.1万円)。また、額面から税・社会保険料を引いた手取りは、額面のおよそ8割が目安です。

中央値は、知って終わりではなく「使ってこそ」です。次の3ステップで、自分の家計を整えましょう。
まずステップ1、自分に近い中央値を探す。年代・世帯構成・働き方から、いちばん近い中央値を「等身大の基準」にします。平均ではなく中央値と比べるだけで、不要な焦りが消えます。
次にステップ2、手取りを把握する。額面ではなく、実際に使えるお金(手取り=額面の約8割)で家計を考えます。
最後にステップ3、先取り貯金を仕組み化する。手取りの1〜2割を給料日に自動で別口座へ移せば、中央値でも着実に資産は増えます。浮いた固定費を上乗せすれば、さらに加速します。


要点を整理します。
Q. 平均と中央値、どっちを見ればいい?
中央値です。平均は一部の高所得・高資産の人に引き上げられており、多くの人にとって実態からズレます。貯金でも年収でも、真ん中に近いのは中央値です。
Q. 自分はどの中央値と比べればいい?
年代・世帯構成・働き方がいちばん近い中央値を選びましょう。たとえば30代単身なら貯金の中央値100万円、現役世帯なら年収の中央値573万円、というように「等身大の基準」を使うと正確です。
Q. 中央値を知ったあと、何をすればいい?
手取り(額面の約8割)を把握し、その1〜2割を先取り貯金で自動化するのが王道です。固定費の見直しやNISAを組み合わせると、中央値でも着実に資産を増やせます。
本記事の数値は、金融経済教育推進機構(J-FLEC)「家計の金融行動に関する世論調査2025年」、厚生労働省「2024年(令和6年)国民生活基礎調査」、厚生労働省「令和6年(2024年)賃金構造基本統計調査」によるものです。貯金(金融資産)は「金融資産を保有していない世帯を含む」ベース、世帯年収は2023年の1年間の所得(中央値は詳細統計表による)、給料は所定内給与額(月額)の中位数です。手取り額は額面をもとにした概算です。
[^1]: 金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査2025年」(単身世帯調査・二人以上世帯調査)。年代別・世帯別の金融資産保有額の中央値。
[^2]: 厚生労働省「2024年(令和6年)国民生活基礎調査」。全世帯の所得中央値410万円、高齢者世帯以外573万円、児童のいる世帯712万円、高齢者世帯253万円(中央値は同調査の中央値の表による)。
[^3]: 厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」。一般労働者の所定内給与額(月額)の中位数は男女計287.2千円、男性316.7千円、女性251.3千円。