【2026年】30代の給料の中央値は月29.1万〜31.0万円｜差が開き始める年代のリアル

30代に入ると、同期の話に微妙な温度差が出てきませんか。役職がついた人、転職して年収が跳ねた人、育休を経て時短で働く人。20代のころは「みんな同じくらい」だったのに、気づけば前提がバラバラになっています。

その感覚は、統計にもはっきり表れています。30代は、給料の分布が横に広がり始める年代なのです。平均や中央値だけを見ていると、この変化は見えません。

先に結論をお伝えします。30代の給料の中央値（所定内給与額・月額）は、30〜34歳で29.14万円、35〜39歳で31.01万円です[^1][^2]。そして真ん中の半分の人がいる幅は、20〜24歳の5.63万円から、35〜39歳では13.07万円へと2.3倍に広がります。この記事のテーマは、その「二極化の始まり」を数字で確かめることです。

なお、ここで扱う所定内給与額は「残業代と賞与を含まない月額」です。年収とは別物なので、混同しないようご注意ください。

この記事でわかること

• 30代前半・後半それぞれの給料の中央値（月額）
• 四分位の幅が20代から2倍以上に広がるという事実
• 30代で男女差が一気に開く様子
• 年収ベースで見た30代の伸び方と、その内訳

30代の給料の中央値は「前半29.14万円・後半31.01万円」

まず基本の数字です。30代も5歳刻みで見ていきます。

30代前半と後半の差は1.87万円。20代前半→後半の2.95万円と比べると、伸びはむしろ穏やかになっています。

一方で、右端の「中央値と平均の差」に注目してください。25〜29歳では1.15万円だったのが、30〜34歳で2.09万円、35〜39歳で3.05万円へと広がっています。平均が中央値からどんどん離れていく、これが30代の特徴です。理由は、上に大きく伸びる人が出てくるから。平均だけを見ていると、実態より高い基準を自分に課してしまうことになります。

だから30代では、平均ではなく中央値で見るほうが実感に合います。20代の給料の中央値と比べたい方はこちらをご覧ください。

30代から、分布が「横に広がる」

この記事の核心です。第1四分位（下から25%）と第3四分位（上から25%）の幅を、年代ごとに並べてみます。この幅が、真ん中の半分の人がいる帯の広さです。

20〜24歳では21.10万〜26.73万円という5.63万円の狭い帯に、半数の人が収まっていました。それが35〜39歳では25.41万〜38.48万円、幅にして13.07万円。2.3倍に広がっています。

さらに、広がり方が上下で非対称であることも見逃せません。20〜24歳から35〜39歳までの15年で、それぞれの位置がどれだけ動いたかを見てみます。

上位25%の人は15年で11.75万円伸びているのに対し、下位25%の位置にいる人は4.31万円しか動いていません。その差は2.7倍です。つまり30代の広がりは「全員が均等に上がった結果」ではなく、上に伸びる人と、あまり動かない人に分かれた結果なのです。

これが「30代から差が開く」の正体です。20代のうちは横並びに近かったものが、役職・企業規模・雇用形態・働き方の選択によって、はっきり枝分かれしていきます。

40代でこの広がりがどうなるかは、こちらで解説しています。

自分がどのあたりにいるか、具体例で確認する

四分位がわかると、自分の位置はかなり正確につかめます。35〜39歳を例に見てみましょう。

ここでのポイントは、35〜39歳では「31万円で真ん中」だけれど、38万円あれば上位4分の1に入るということです。20代前半なら26.73万円で上位25%だったので、必要な水準が10万円以上も上がっています。

逆に言えば、月給25万円台でも下から4分の1のライン付近です。「同世代の下位」に沈んでいるわけではありません。分布が広がった年代では、平均から離れていること自体は珍しくないのです。

30代で男女差が一気に開く

30代のもうひとつの特徴が、男女差の拡大です。中央値で比べてみます。

20〜24歳では0.62万円しかなかった差が、35〜39歳では6.35万円、およそ10倍に開きます。

数字をたどるとわかりやすいのですが、男性の中央値は20代前半の24.12万円から35〜39歳の33.41万円へ9.29万円伸びています。対して女性は23.50万円から27.06万円へ3.56万円。伸び方そのものが違うのです。

しかも女性の中央値は、30〜34歳の26.85万円から35〜39歳の27.06万円へ、わずか0.21万円しか動いていません。この停滞は45〜49歳（27.61万円）まで続きます。30代はライフイベントが集中する時期であり、時短勤務や役割の変化が反映されていると考えられます。

なお、全体の平均で見ると男女間賃金格差（男=100）は76.6で、前年の75.8から縮小し過去最少になりました[^1]。長い目で見れば差は縮まる方向にあります。

男女差の背景をもう少し掘り下げた解説はこちらです。

年収ベースで見る30代

月額だけでなく、年収でも確認しておきましょう。こちらは別の調査による平均年収です[^3]。

20代で見られた「25歳前後で130万円の急上昇」のような跳ね方は、30代にはありません。30〜34歳449万円から35〜39歳482万円へ、伸びは33万円。年あたり7万円弱の、ゆるやかな上昇です。

ここでも男女の動きは対照的です。男性は512万円→574万円と62万円伸びるのに対し、女性は362万円→351万円と、平均ではむしろ下がります。月額の中央値が停滞していたのと同じ構造が、年収にも表れています。

給与所得者全体で見ると年収の中央値は約413万円なので[^3]、30代前半の平均449万円は全体の真ん中より上の水準です。全体の中での位置を確かめたい方はこちらをご覧ください。

所定内給与額を12倍しても年収にはなりません。月額には残業代も賞与も含まれておらず、2つの調査は対象者の範囲も異なります。月額は月額、年収は年収として別々に見てください。

差が広がる年代で、何を基準にするか

分布が横に広がるということは、周りを見ても基準が定まらなくなるということです。20代なら「同期と同じくらい」で済んだものが、30代では同期の中に月25万円の人と38万円の人が同時にいます。

そこでおすすめしたいのが、他人ではなく分布の「位置」を基準にすることです。

特に3つ目が実質的です。月給31.01万円（35〜39歳の中央値）なら、手取りはおよそ8割の約24.8万円が目安です[^4]。ここから家賃や生活費を引いて何が残るかは、給料の額そのものより家計の設計で決まります。給料の伸びが緩やかになる30代では、残す仕組みのほうが効いてくるのです。

同世代が実際にいくら貯めているかは、30代の貯金の中央値でご確認ください。

まとめ：30代は「広がりが始まる」年代

• 給料の中央値は30〜34歳で29.14万円、35〜39歳で31.01万円（所定内給与額・月額）
• 真ん中50%の幅は20〜24歳の5.63万円から35〜39歳の13.07万円へ、2.3倍に拡大
• 15年間の伸びは上位25%で+11.75万円、下位25%で+4.31万円と2.7倍の開き
• 男女差は20代前半の0.62万円から、35〜39歳では6.35万円へ
• 年収の伸びは30代前半449万円→後半482万円と、20代に比べてゆるやか

貯金・年収・給料の中央値をまとめて確認したいときは、こちらの早見表が便利です。自分に近い「等身大の基準」がひと目でわかります。

今日のまとめ

Q. 30代の給料の中央値はいくらですか？

所定内給与額（月額）で、30〜34歳が29.14万円、35〜39歳が31.01万円です。30代をまとめた中央値は公表されていないため、5歳刻みで見るのが正確です。

Q. 30代で給料の差が開くというのは本当ですか？

数字の上では明確です。真ん中の半分の人がいる幅は、20〜24歳の5.63万円から35〜39歳の13.07万円へ広がります。上位25%の位置は15年で11.75万円伸びる一方、下位25%の位置は4.31万円しか動きません。

Q. 35歳で月給28万円は低いですか？

35〜39歳の第1四分位が25.41万円、中央値が31.01万円なので、その中間あたりです。下から4分の1よりは上、真ん中よりはやや下という位置になります。ただしこの金額は残業代と賞与を含まない所定内給与なので、実際の年収は別に確認してください。

Q. 30代で男女差はどれくらいですか？

中央値で見ると、30〜34歳で3.68万円、35〜39歳で6.35万円です。20代前半の0.62万円と比べて大きく開きます。ただし全体の男女間賃金格差（男=100）は76.6と、前年より縮小しています。

出典・データの前提について

この記事の月額データは、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（2026年3月24日公表）にもとづく、一般労働者の所定内給与額（月額、企業規模計10人以上）です。所定内給与額には残業代・賞与が含まれません。この金額を12倍しても年収にはならない点に、十分ご注意ください。対象は一般労働者（フルタイム）で、短時間労働者は含まれません。

年齢階級別の中央値・四分位は、同調査の統計表（一般労働者・産業大分類 第3表「学歴、年齢階級、所定内給与額階級別労働者数及び所定内給与額の分布特性値」産業計）によります。「30代の中央値」という合算値は公表されていないため、本記事では30〜34歳と35〜39歳を分けて示しています。

年収の数値は国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」（令和7年9月公表）による平均給与であり、中央値ではありません。対象は1年を通じて勤務した給与所得者5,136万人です。2つの調査は実施主体も対象者の範囲も異なるため、月額と年収を直接つなげて比較することはできません。傾向をつかむための参考としてお読みください。

また、四分位の数値は同一人物を追跡したものではなく、各年代の断面を切り取ったものです。「20代前半の自分が15年後にどうなるか」を示すものではない点もあわせてご理解ください。

[^1]: 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者の所定内給与額（月額、企業規模計10人以上）。所定内給与額は残業代・賞与を含まない。

[^2]: 同調査の統計表（一般労働者・産業大分類 第3表「学歴、年齢階級、所定内給与額階級別労働者数及び所定内給与額の分布特性値」産業計）による。

[^3]: 国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」（令和7年9月公表）。1年を通じて勤務した給与所得者5,136万人が対象。年齢階層別の数値は平均給与。年収の中央値約413万円は当サイトによる推計値。

[^4]: 手取りは概算・目安です。額面から社会保険料（約15%）と所得税・住民税を差し引いた金額で、扶養家族の有無・居住地・年齢によって変わります。