
「世帯年収の中央値は410万円」と聞くと、働き盛りの人ほど「思ったより低い?」と感じるかもしれません。実はその410万円には、年金生活の高齢者世帯も含まれています。現役世帯だけで見ると、数字はぐっと変わります。
先に結論をお伝えします。高齢者世帯を除いた現役世帯(高齢者世帯以外)の所得は、中央値573万円、平均667万円です[^1]。全世帯の中央値410万円より160万円ほど高い。この差がどこから来るのか、順に見ていきましょう。
厚生労働省の2024年(令和6年)国民生活基礎調査によると、高齢者世帯を除いた「高齢者世帯以外の世帯」の所得は平均666.7万円、中央値573万円です[^1](2023年の1年間の所得)。
全世帯の中央値410万円と比べると、573万円はかなり高め。働いて収入を得ている世帯だけを取り出すと、真ん中の水準が上がるのは自然なことです。ここでも平均667万円と中央値573万円には約90万円の差があり、実態に近いのは中央値573万円のほうです。
理由はシンプルで、全世帯の数字には、年金が主な収入になっている高齢者世帯が多く含まれているからです。
高齢者世帯の所得の中央値は253万円[^2]。年金中心で収入が絞られるため、全世帯をまとめて計算すると、この高齢者世帯が「真ん中」を押し下げます。その結果、全世帯の中央値は410万円まで下がる。逆に、高齢者世帯を除けば、現役世帯の中央値は573万円まで上がるというわけです。
つまり、現役世代が自分の立ち位置を知りたいなら、全世帯の410万円より、現役世帯の573万円のほうが参考になることが多いんです。高齢者世帯の収入のリアルはこちらで解説しています。

現役世帯といっても、世帯の形でさらに違います[^1][^2]。
| 世帯タイプ | 所得の中央値 |
|---|---|
| 全世帯 | 410万円 |
| 高齢者世帯以外(現役世帯) | 573万円 |
| 児童のいる世帯(子育て世帯) | 712万円 |
| 高齢者世帯 | 253万円 |
共働きの多い子育て世帯は712万円とさらに高く、年金中心の高齢者世帯は253万円。「世帯年収」はどの層を見るかで大きく変わるので、自分に近いタイプの中央値で比べるのがいちばん実態に合います。子育て世帯の年収についてはこちらもどうぞ。

現役世帯の中央値573万円に届いていてもいなくても、大事なのは手取りをどう活かすかです。額面が上がっても、生活水準を上げてしまえば手元には残りません。中央値でも、固定費を抑えて先取り貯金の仕組みを作れば、資産は着実に増えます。


要点を整理します。
Q. 現役世帯の年収の中央値はいくら?
高齢者世帯を除いた「高齢者世帯以外の世帯」で、中央値573万円・平均667万円です(2024年国民生活基礎調査)。全世帯の中央値410万円より高めです。
Q. なぜ全世帯だと中央値が410万円まで下がるの?
全世帯には、年金が主な収入で所得の少ない高齢者世帯(中央値253万円)が多く含まれるためです。これが全体の真ん中を押し下げ、全世帯の中央値は410万円になります。
Q. 自分の世帯年収はどの数字と比べればいい?
自分に近い世帯タイプの中央値がおすすめです。現役の単身・夫婦なら現役世帯573万円、子育て中なら子育て世帯712万円が、より実態に合った比較先になります。
本記事の所得金額は、厚生労働省「2024年(令和6年)国民生活基礎調査」によるものです。所得は2023年(令和5年)1年間の1世帯当たりの総所得で、「高齢者世帯以外の世帯」は本記事で「現役世帯」と表記しています(高齢者世帯=65歳以上の者のみ、またはこれに18歳未満の未婚の者が加わった世帯、を除いた世帯)。平均所得金額は概況本体、中央値は同調査の中央値の表(第5表・詳細統計表 所得票 第21表)によります。
[^1]: 厚生労働省「2024年(令和6年)国民生活基礎調査」。高齢者世帯以外の世帯の1世帯当たり平均所得金額666.7万円、中央値573万円。全世帯の中央値は410万円。
[^2]: 同調査。高齢者世帯の所得の中央値253万円、児童のいる世帯の中央値712万円。